SPFの事業紹介

笹川日中友好基金
日本語教材開発支援
事業形態 助成
事業実施者名
助成:
北京日本学研究センター(中国)
助成先所在地 中国
事業方針・ガイドライン 1. 21世紀の日中関係に向けた人材育成
実施年度 2010年度
実施年度事業費 9,200,000円
実施年数 4年継続事業の3年目(3/4)
事業概要
今世紀に入ってから、中国の大学の日本語学習者数が急増し、既に40万人を突破している。一方では、旧来の言語知識重視型の日本語教育を支えてきた主力教材は、大学生の自由で柔軟な発想による創造的学習と自己成長を促し、日本理解を深めるニーズに対応できない。この問題を解消するために、北京日本学研究センターが中国国内の日本語教育の精鋭を組織し、日本側専門家の協力を得て、総合教程(精読)、聴解、会話、作文及び教師指導書からなる中国初の大学日本語専攻のシリーズ教材を開発する。笹川日中友好基金は4年にわたり、この事業の日中の専門家による共同作業の部分を支援する。具体的には、双方の専門家が毎年中国と日本で一回ずつ行う素材の収集、執筆原稿の校閲や修正を行う合同編集会議、地方大学の日本語教師による研修への指導並びに両国で開催される出版発表会に参加するための費用を支援する。日中双方の専門家の知恵を凝縮した内容重視型の教材が、中国の大学の日本語専攻の学生に広く使用され、将来の日中協力の架け橋になる大学生の日本語能力養成に貢献すると共に、彼らの日本理解にも寄与することが期待される。
実施計画
4年継続事業の3年目は、下記の活動を実施する。

  • 中国国内合同編集会議:
    2010年夏、国立国語研究所、早稲田大学、御茶ノ水女子大学などの日本語教育の専門家6名が訪中し、中国側執筆者、専門家と総合教程の共同編集会議を北京と洛陽で開く。1週間の滞在期間中に、シリーズ教材の作成にかかわる原稿の検討会議や校閲などの共同作業を行う。
  • 日本合同編集会議:
    2011年春、北京日本学研究センター、北京外国語大学、北京師範大学、西安外国語大学などに所属する中国側教材執筆者や専門家5名が来日し、日本側専門家と総合教程の共同編集会議を開く。2週間の滞在期間中に、シリーズ教材の最終原稿の校閲や編集作業を行う。また、日本側専門家のアドバイスを受け、次年度に作成する教材の資料収集を行う。上記の共同作業を経て、総合教程の出版原稿を完成する。
  • モニター講義の実施:
    中国の大学における日本語教授歴を持つ専門家の協力を得て、開発された教材を活用したモニター講義を実施し、結果を執筆者にフィードバックし、教材作成に協力する。
  • 教材出版発表会:
    中国の日本語教育全国大会に合わせ、教材の出版発表会を実施する。
実施内容
 
事業成果

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