医療過疎が問題となっている太平洋島嶼国では、情報通信技術（ICT）を活用し、不十分な医療サービスを補完することが期待されています。本事業は、島嶼国の保健行政関係者を対象に、東海大学でICT研修を実施すると共に、日本人専門家の現地派遣により関係者の能力強化を図ることで、域内で新しい医療サービスモデルの構築を目的としています。
事業初年度に研修に参加したフィジー保健省の研修生は、医療情報管理システムや情報通信技術に関する研修を受けたことにより、同省の医療情報管理システムの基礎部分を作成できるようになりました。また、小学校や公民館で消防士・救急救命士・看護師・助産師などが感染症予防のために活用するマルチメディア素材の教材開発も行われました。2年目には、ナウル保健省より研修生を受け入れ、ICTの基礎やデータベースの構築方法をはじめ、離島での通信に適した通信手法である近垂直放射空間波システムに関する講義を提供し、人口が少なく首都部においても医療サービスが十分でないナウルの国情に合った研修が行われました。
本年度は、クック諸島保健省から2名を招へいし、東海大学において医学統計の視覚化やウェブ用医学教材の作成等を中心に約3 ヵ月間の研修を実施しました。医療機関が点在するクック諸島においては、住民や専門家に向けた医学関連の情報はICTを利用して発信されていますが、視覚化ソフトや関連システムの習得が難しいことから、今回の研修を通じて関係者に対する学習の機会が提供されました。さらに、疫学的な情報を地図上に表示する地理情報システム・プログラムの試作版が完成したことにより、今後疾病や健康水準に関する地理的分布が解析され、フィジーやクック諸島へ紹介される予定となっています。
3年間の事業を通じ、フィジー、ナウル、クック諸島より計6名の保健省関係者を招へいし、東海大学における遠隔医療やICT技術に関する研修を実施したことで、離島地域の遠隔医療や遠隔医学教育を管理・運営する人材が育成されました。今後こうした人材が中心となって、各島嶼国の遠隔医療の充実化に貢献していくことが期待されます。